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災害対策

災害時に備えて飲料水の確保

大規模地震災害後、寸断されたライフラインのなかで、最も復旧に時間を費やしたのが「水道」といわれています。阪神・淡路大震災では、復旧までにかかった日数は約70日。過去の歴史をかえりみると、上水道システムが被害を受けて生活用水の給水が困難になった場合、被災した住民が水を求めてさまようこととなりました。また、上水道が供給不能に陥ったため、医療機能が低下した病院もあります。
 
行政はもちろん個人においても、想定される被災状況を事前に予測し、災害時でも人が安心して飲むことのできる水をいかに確保しておくか、また、身のまわりにある水源をいかに処理すれば、飲料水になるかなどをお考えになる時期にきているのではないでしょうか。
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災害時、病院の医療機能を低下させた原因

災害時でも安心して飲むことのできる「専用水道システム」

専用水道システムは深井戸を活用するため、災害での影響が少ないのも特徴のひとつです。異常気象などによる渇水の影響も受けにくく、病院や老健施設など災害時ほど通常稼働が求められる医療施設が専用水道システムを導入しているのも、万が一に備えた仕組みとして高い評価をしている証でもあります。
水道水のバックアップとして予防保全を兼ねて専用水道システムを導入することにより、災害時に建物がその機能を遺憾なく発揮できる。弊社では、平時と併用できる地下水膜ろ過システムによる飲料水の確保に努めています。
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東日本大震災での実績
 
上水道の断水被害が、関東各地でも発生した東日本大震災。つくばセントラル病院(茨城県牛久市)でも上水道が5日間ストップしましたが、専用水道システム(地下水膜ろ過システム)を導入していたため、通常通りの医療活動を継続できました。
また、震災直後には牛久市からの要請で、地域住民に飲料水や生活用水を提供したほか、近隣に所在する透析病院でも患者受け入れが可能となるようにするなど、同病院のシステムプラントは迅速に地域貢献を果たすことができました。